Java搭載携帯電話Au,J-phoneからも登場
Nifty-Serve 毎日インターネット情報 2001年6月26日、29日　「Java対応コンテンツサービス　22日からJ−フォン東日本」、「Java対応の「イージープラス」　7月4日から　KDDI、au」より

Docomo以外に、J-phoneとAuが、プログラミング言語Javaを用いたサービスを始める。

J-phoneは、Ｊ-スカイでJavaで作られたソフトのダウンロードサービスを始めている。
今現在J-phoneにおいて、Java対応の携帯は1機のみ。機種名は、J-SH07(シャープ製)。

学生にとって学割でおなじみAuは、7月4日からイージープラスという名前で、Java関連のサービスを始めるという。
Auでは、Java対応の携帯は2機発売される予定。機種名は、C451H（日立製作所製：7月上旬発売予定）とC452CA（カシオ計算機製：8月上旬発売予定）。
また、前もって宛先を登録しておくと、相手の携帯電話機にプログラムを移すことができるという。

記事を読んでいて驚いたのが、アプリケーションプログラムサイズの量だ。
最初に出たiアプリは、10キロバイト。それに対し、J-phoneは、30キロバイト。Auにおいては、50キロバイトだ。

なるべくプログラムサイズを小さくして、如何に10キロバイトに抑えるかというiアプリ対応のJavaゲームより、（プログラムサイズをなるべく小さくすることは、もちろん大切だが。)はるかに面白いゲーム作れるはずだ。

iアプリ対応のJavaプログラミングの場合、機種が多いせいなのか、ジョグダイアル式などボタンのタイプが違う、画面サイズが違うなどといった点から、機種ごとにプログラムの書き方が一部変わってくる。

J-phoneは、まだ1機だから今のところその心配はないが、Auは、2つといえども同じプログラムでうごくのだろうか？
しかし、プログラムサイズを10キロバイトとしたiアプリ対応のJavaプログラムは、J-phone,AuそれぞれJava対応の携帯電話で動かないと考える。なぜなら、iアプリ対応のJavaには、iアプリ専用のパッケージがあるからだ。ここで少なくともJ-phone,AuのJavaプログラムの最初の記述部分において、

import ・・・.・・・・.・・.*;

の部分が変わってくるはずである。

携帯会社によってプログラムの記述の仕方が、多少変わると思う。J-phone,Auの携帯に対応できるJavaの記述の仕方がどのようなものか少し興味を持った。

■関連サイト

• NTTDocomo iアプリのサイト
  http://503i.nttdocomo.co.jp/index.html
• J-phone　J-SH07
  http://www.sharp.co.jp/products/jsh07/index.html
• Au C451HとC452CA
  http://www.kddi.com/release/2001/0625/index.html

NTTもう一つの野望−高速無線ネットワーク
朝日新聞 2001年6月15日　「高速無線ネット−映像・音楽、瞬時に配信」より

4月26日、NTTが鳴り物入りで計画してきた次世代携帯電話「FOMA(フォーマ)」の本格運用が秋まで延期された(10月1日からの予定)。本来、サービスが開始されるはずだった5月30日からは、とりあえず試験サービスが始まっている。

要は、さまざまなトラブルの解決が5月30日に間に合わなかったということだが、記者会見でDoCoMoの立川社長は「サービスの提供方法を変更しただけで延期ではない。」と抗弁したとか。何ともお粗末な話である。誰もが本当の理由を知っているのに、あえて詭弁を弄する意味がどこにあるのだろう。まったく理解に苦しむ。

さて、件の記事は、そんなFOMAを横目に着々と実績を重ねて(?)いる「Biportable(バイポータブル)」のサービス実験に関する情報である。「Biportable」は、NTT東日本が進めている高速無線ネットワークのことだ。

実験の実施場所は渋谷とその周辺地区。オフィスやレコードショップなど30カ所に実験基地局が置かれており、この基地局とコンテンツの送信元は100Mbpsの光ファイバーで接続されている。基地局からは無線でデータが専用端末に送られるのだ。

この基地局と端末間は、NTTの開発した高速無線技術AWA(Advanced Wireless Access：アドバンストワイヤレスアクセス)によって結ばれている。実験では約2Mbpsに制限されているが、最大で36Mbpsの高速アクセスが可能だ。半径100mのエリアをカバーし、1基地局あたり122端末(実験では10)まで接続できるという。

で、この速度を生かしたコンテンツだが、やはり、動画と音楽というところに落ち着くようだ。高周波数帯を使うので障害物があると通信が途切れてしまうため、決められた場所で大量の情報をやりとりするというモデルが前提。記事では、ガソリンスタンドで映画や音楽を購入するサービスといった記述もあった。

確かに、36Mbpsといえば64KbpsのPHSで10分近くかかるデータを１秒で送信できてしまう速さである。しかし、それは36Mbpsを一つの端末で占有した場合だろう。最大122の端末がぶら下がれるわけだから、そのあたりのことも考慮しなくてはならない。ガソリンスタンドならともかく、市街地の施設なら少なくとも1基地局数十人のユーザーがぶら下がる可能性がある。

もっとも、64〜384KbpsのFOMAに比べれば魅力的ではある。ただ、エリアの狭さと相も変わらない動画と音楽の提供という発想はいかがなものだろうか。動画、音楽といっても、著作権などの絡みから本当に見たいもの聞きたいものが手に入るか、現状では何も見えてこないのが本当のところではないのか。

筆者としては、スピードネットと同様のサービスを期待したいところだ。電柱まで来た光ファイバーのネットワークと一般家庭やオフィスを高速無線で結ぶというものである。もっとも現実味のあるものだろう。

年末からこの規格に対応した端末などが製品化されるという。屋内での高速無線LANという選択肢も含めて使ってみたい気はあるが、Bluetoothのように規格はともかく製品がかけ声だけでなかなか登場しないという事態だけは避けてもらいたいものだ。

■関連サイト

• バイポータブルオフィシャルサイト
  http://www.ntt-east.co.jp/biportable/index.html

他より速い通信速度でかつ安いサービス
読売新聞 2001年6月11日　「ADSL月2280円」より

朝、新聞を眺めていたら、「ADSL月2280円」の見出し。
「あれ？高速通信って、こんなに安かったっけ？」と思い、記事に釘付けになった。

●価格競争の火つけ役、ソフトバンクとヤフー

ADSL(Asymmetric Digital Subscriber Line :非対称デジタル加入者回線)を月2280円で提供するのは、ソフトバンクと関連会社のヤフーである。サービスの名前は、「YAHOO!BB(ヤフー・ビービー)」。この2280円は、ADSL接続料の990円とプロバイダーサービス料1290円の合計である。今日6月20日からYAHOO!のHPで加入を受け付るそうだ。8月からサービス開始とあるが、やはり、全国の主要都市のみである。

●高速通信にあまり魅力を感じることができない私

「そんな！この時代になんという…。」と、お思いの方もいると思うが、その理由は以下の通り。

• インターネットは、学校で好きなだけ利用できるので、家では、インターネットに接続していない。
• 管理者ではないので、通信速度を仮に速くしたいと思ってもできない。
• 学校の通信速度が、遅いと感じることがない。
• 情報を集める程度しか利用していないので、ネットからデータを落としてくるのに通信時間を気にすることもなければ、通信速度をもっと速くしたいという欲が湧かない。

だから、個人的に家でインターネットするには、「インターネットをする、通信速度を速くする=お金が掛かる」というイメージが強い。そして、身近に感じられないだけに、「ふ〜ん。」で終わってしまうのだ。

だが、通信速度が速くなったという事実は、身近でなくても「すごい。」と思った。
記事に載っていた主なADSLサービスを行っている企業3社(NTT東日本・西日本、イー・アクセス、東京メタリック通信)に比べ、ヤフーは、最大通信速度が毎秒8メガ・ビット（1メガ＝100万）。それらの企業(毎秒1.5又は1.6メガ・ビット)に比べ、約5倍の速度である。アナログ回線やISDNにおいては、50〜60倍の速度に相当するという。重いデータを落としたことがない分、今までどのくらいかかっていたのか分からないが、5分間の音楽なら、3秒。2時間の映画なら、約30分だという。
料金においては、約半額である。

今後、どこまでより速い通信速度をさらに安い値段で提供できるのか気になるところだ。
今までのサービスより速くて、さらに料金が今までの約半額。「なんて、おいしい話なんだろう。」と、思った。

■関連サイト

• YAHOO!BB(ヤフー・ビービー)
  http://bb.yahoo.co.jp/
• ADSLについて分かり易く解説してあるサイト〜ＡＤＳＬ ＦＡＱブロードバンド初心者編〜
  http://www.tky.3web.ne.jp/~morimoko/adslindex.htm

データをすっきり管理したい
日経パソコン 2001/6/11号、p.96〜117　「取り込んで捨てる「実践 電子スクラップ」」より

取っておきたい書類や雑誌を画像データとしてすべてパソコンに取り込み、まとめて管理してこそIT新時代。スキャナーとファイリングソフトを使いこなして、電子スクラップを実践してみようという特集である。

スキャナーで雑誌や書類を取り込む方法、画像管理ソフトの使用方法、OCRソフトを使って画像中の文字部分をテキストデータに変換させる方法が紹介されている。
更にファイリングソフトを使って情報共有まで目指すビジネスユースの上級電子スクラップ術まで目指すものである。

●記事による3つの心得・私なりの解説

• 「其の壱　スキャナーで取り込む手間を惜しむな」
  わざわざスキャナーでデータを取り込む時間があれば、他の仕事を片付けたほうが良いと思うのは浅はかである。
  今は良くてもいざ必要な書類を捜すときの手間を考えてみよう。
  「この情報は保存したい」と思ったときにすぐ取り込んで、決して溜め込まないことがコツであろう。
  
  
• 「其の弐　管理するのは画像。OCRは付加機能と思え」
  オリジナルが紙のものであれば、情報は目から得るものである。だから全て画像。
  OCRにかけてテキスト化するのは、どうしても検索をかけたい場合に限ったほうが無難。
  「其の壱」にも通じることだが、最低の手間は惜しむな。しかし、無駄な手間はかけるな。
  
  
• 「其の参　データは定期的にバックアップをせよ」
  これに関しては解説も何もない。いざというときのための少しの手間は惜しむな。後悔先に立たずである。

捨ててしまっても良い雑誌や書類なら、この方法で電子データ化すれば、後の管理はこれまで個人でやっている電子データの管理方法に従って整理することで机周りの紙書類はぐっと減らすことができる。

ここから肝心なのはそのデータの管理方法であるが、パソコンを使って仕事をしている人なら何らかの方法で自分なりの整理術を持っていると思う。専用のファイリングソフトを新たに購入しなくても、例えば「エクスプローラ」だけでも管理できる。
私なりに「エクスプローラ」だけを使ってデータをうまく管理する方法を、次回ご紹介したいと思う。

サイバーテロ報道の裏に潜むもの
インターネットマガジン 7月号　「「米中サイバー戦争」の虚実」より

『「米中サイバー戦争」の虚実』は、MSNジャーナル等で活躍する田中宇氏が、5月に中国のクラッカー集団がホワイトハウスのWebサイトを攻撃し6時間にわたってアクセス不能に陥らせた事件と、それにまつわるサイバーテロリズムの真相を論評した記事である。

この中国のクラッカー集団は「紅客連盟」と呼ばれ、日本の歴史教科書問題に絡んで起きた日本の企業や公的機関のサイト改竄にも深く関わっているとされる。今回の彼らの「攻撃」は、ベオグラードの中国大使館誤爆事件や米軍の電子情報偵察機と中国空軍の戦闘機との接触事故等に端を発する、中国側の対米不信感が根底にあるという。

この「紅客連盟」の攻撃に対して、アメリカのいくつかのクラッカー集団が中国サイトに反撃を仕掛けたらしく、このことが「米中サイバー戦争の勃発」といった形で報じられた。田中氏は、実際の被害状況などから、「戦争」というにはほど遠いという。そして、記事では、「サイバー戦争」「サイバーテロ」といった話題についてその空虚さを指摘している。

実際、Webの改竄、つまりページの書き換えといった被害は喧伝されているが、サーバそのものに対する深刻な被害は伝わってこない。今回の一連の騒動にしても、『「悪ガキたちが互いに相手の家の塀に落書きして喧嘩した」といった「いたずら」に近い』と田中氏は述べている。

犯罪者や犯罪組織のネットワーク利用については、テロリストや麻薬組織などが犯罪情報をメールでやりとりしている問題が例としてよくいわれる。しかし、メールの使用などは連絡手段の多様化であって、このことから「ネットワーク＝悪の温床」といった方向に走るのは短絡的過ぎる。今回の「米中サイバー戦争」も、実体とかけ離れたイメージ先行の騒動だと田中氏は断言する。

そして、今回の事件にあわせて、「サーバのセキュリティを高める必要がある」という論調が目立ったという。ここで田中氏は、サイバー戦争が起きるとと主張することで得をするのは誰かという点を挙げている。米中共に、セキュリティビジネスに関わる人々や軍関係者である。

田中氏は、クラッカーやハッカーはセキュリティ業界の人間でもあり、『「戦争」を起こしながら「対策」を売り込む』という新手の「米中合弁ビジネス」ではないかと皮肉っている。「ユーザーの不安がないとビジネスにならない」というわけだ。

実は、昨年の政府系サイトへの攻撃が起こった頃、犯人はセキュリティビジネスに関わる人間だという話がまことしやかに流れていた。筆者は、某大手充電メーカーのSEから聞いたのだが、このときは、事件直後アメリカのセキュリティ対策会社の日本進出が随分と話題になったものだ。誰が真の被害者なのか。ネットワークの世界も混沌としてきている。