新しい固定電話のサービスとして注目されている「Lモード」だが、一般的な方法でインターネットを利用している既存ユーザーにはあまり影響がないサービスといえばサービスである。それに引き替え、すべての固定電話ユーザーに関連してくるサービスが「マイライン」だ。

マイラインは、ユーザーが利用する電話会社を事前に指定する「電話会社事前登録制度」の愛称である。サービス開始が5月からということで、各電話会社とも料金やセットメニューのPRに力が入ってきている。例えば、サービスの根本に関わる料金引き下げについては一段落と思いきや、つい最近（27日）、日本テレコムが市内電話サービスの料金を3分8.8円から8.5円に引き下げるという発表があったばかり。各社とも追随するのは必須といわれ、攻防は熾烈さは増す一方である。

こうまで電話会社を熱くするマイラインの仕組みはいたって単純だ。現在、NTTグループ以外の電話会社（いわゆる新電電各社等）を利用する場合、相手先の電話番号の前に利用する電話会社の「識別番号」をダイヤルする必要がある。KDDIならば「0077」だ。それが、マイラインが導入されると、登録した電話会社を利用する際にはこの識別番号をダイヤルする煩わしさがなくなるのである。

電話会社間の公平な競争を促すという側面もある。NTTグループのサービスを利用するときには識別番号が必要ないわけだから、新電電側はかなりのハンデを背負っていたということもできるのだ。このようにダイヤル方法を公平化するということは、通信の自由化を背景に強く求められてきたものなのである。アメリカやドイツなどでは、すでに同様のサービスが導入されている。

ところがこのマイライン、すべての固定電話ユーザーに影響するにもかかわらず、ユーザーへの浸透度などは今一つらしい。利用する電話会社の登録はすでに今年の1月から始まっているが、マイライン参加企業で組織する「マイライン事業者協議会」によれば、2月末時点での登録状況は全体の1割以下だというのだ。早い話、ユーザーにとってマイライン導入のメリットがよくわからないのである。

従来、NTTグループを利用するには、特に識別番号をダイヤルする必要はなかった。また、安いルートを自動的に選択するACR（オートマチック・キャリア・ルーティング、昔はLCRといった）がついた電話機を利用しているユーザーも多いはず。ACRは、かける距離や時間帯、曜日によって、お得な電話会社に自動的に接続する機能のこと。つまり、ACRを使えば、識別番号などをダイヤルしなくても、電話機の方で勝手にダイヤルしてくれるのである。

もちろん、マイラインによって公正な競争が促進されれば、電話料金の一層の引き下げや新たな割り引きメニューの登場などサービスの充実を期待することができる。しかし、あくまで「公正な競争」が促進されればの話だ。先程のマイライン導入状況によれば、NTTグループとNTT以外の電話各社のシェアを見るとNTTの圧勝的な状況になっている。登録数の約7割がNTTなのだ。この数字を見ると少々考え込んでしまう。

登録状況は全体の1割以下ということで、9割の人がマイラインの登録を行っていない。どうなるか分からないじゃないかと思われるかもしれない。ただ、登録しないでいるとNTTグループのマイラインを事実上使うことになるという点がある。ユーザーのメリットがよく見えない今の状況では、現状のままなし崩し的にNTTのマイラインサービスを登録してしまうユーザーが、未登録層の多くを占めることになる可能性、も十分考えられるだろう。そうなれば、まさにNTTの1人勝ちである。

さらに、マイラインには導入メリットの問題もさることながら、通話区分やサービスメニューの複雑さといった問題もある。登録は「市内通話」、「（県内）市外通話」、「県間（外）通話」、「国際通話」の４区分で行わなければいけなかったり、各社の提供するサービスメニューがわかりにくいといったことなどだ。これがマイラインの登録をさらに鈍らせるというわけだ。

確かに、登録はいつでも変更できる。しかし、今年の11月を過ぎれば、変更には1件あたり800円の手数料が取られるようになる。この値段は結構高い。しかも、登録しなかった場合、11月以降（登録するとき）は800円必要になるらしい。そうなると、登録しないでそのままにしてしまうユーザーも多くなるかもしれず、それは結果的にNTTグループのマイラインサービスを受けることと同義なのだ。利用料はNTTの懐に入るのである。このことのどこが「公正な競争」になるのだろうか。

こういった状況の中で、一部ではNTTの一体営業に対する疑惑も浮上してきている。NTT東西は「市内通話」と「市外通話」しか営業活動できないわけだが、国際と県外を担当するNTTコミュニケーションズの分まで営業を行っているというのだ。実は、去年の暮れ、筆者の自宅にNTT-MEの名刺を持った人間が訪ねてきたことがある。マイラインでNTTを登録するようにということだったのだが、今考えてみればこれはかなり怪しい（慇懃無礼なヤツだったなぁ）。NTT-MEの人間というのがミソだが、グループ企業を使って一体営業しているととれなくはない・・。

正直なところ、マイラインについては筆者も頭を悩ませている１人だ。登録によっては、今まで利用してきた割り引きサービスが受けられなく可能性がでてくるし、インターネット接続にも電話回線の利用は不可欠。結構大きな問題なのである。ともかく、皆さんもマイラインについては一度じっくり検討してみて欲しい。

■関連サイト

• マイライン事業者協議会
  http://www.myline.org/
• 総務省
  http://www.soumu.go.jp/
  

●いきなり電話が不通になる怪

ある日、いきなりオフィス内の電話が全て不通となる怪事件が起きた。
かろうじて内線だけができる状態で、実際私も「おおい、だれか電話に何かしたか？」という内線を聞いて初めてその状態を知った。
そして自分の電話機のモニター部は日付が1月1日0時に。他の電話も全てそうなっていた。

だれかが慌てて携帯から会社へと電話をしてみたが、やはり通じない。だれがどう考えても非常にまずい状態となった。

「だれか、普通の電話持ってない？」
というのは、社内はすべてデジタルビジネスホンになっているからだ。社内に使っていないTA(ターミナル・アダプタ)があるので、それを急遽回線に接続し、そこにアナログ電話をつなげれば、とりあえず、何とか通話できるようになると考えた。
でも、そういうときに限って、ないのだ。あったはずのアナログ電話はVoIPの講義に使うため、たまたま社外に持ち出されていた。

●原因はPBXの故障か？

とにかく全ての電話機がリセットされてしまったので、PBXが何か悪さをしたらしいことは容易に想像が付く。
永遠に使うことはないだろうと思っていた製品の電話工事マニュアルが役立つとは。K氏はそれを片手に調査にかかった。
すると、PBXの設定情報も全てリセットされていることがわかった。とりあえず、回線種別を「デジタル」に設定することで、最低限の外との通話ができるようになった。

それにしても不思議だ。皆が首をひねった。

●もしや、キヤノンが原因か？

やっと開通したと思ったのも束の間。またしても不通に。同様にすべての設定はクリアされ、また1月1日0時が始まった。

突然、I氏が言った。

「まさかとは思うんだけど、キヤノンから変な電流が来たのかも。中古でキヤノンのPBXを買ったんだけど、わからないところがあって、さっき、キヤノンのサポートセンターに電話しようとしたら不通になったんだ。でも、開通したってことで、再度、キヤノンに電話しようとしたら、また落ちるなんて。それとも、タムラはライバルのキヤノンに電話できないように細工してるのかな？」

おいおい、そんなはずはないだろ。と思いながらも誰も反論ができない。
I氏は早速キヤノンに「お宅に電話したらPBXが壊れてしまった。どうなってんの？」なんてメールを出したみたいだ。

●真の原因は

そのキヤノンの電話番号は、0570から始まるものだった。ナビダイヤルだ。これは0570から始まる決まった番号に電話すると、自動的に適切な番号に振り分けてくれるというもの。プロバイダや全国に多くの拠点を持つ企業に便利ということで、先月下旬に開始されたばかりのNTTの新サービスだ。

I氏とK氏がそれに気づき、他の0570から始まる番号に電話してみた。ら、やはり不通になる。原因がナビダイヤルであることに確信を持った。

●ファームウェアの交換で一件落着

原因解明と同時に、リース会社経由で機器メンテ会社にも修理依頼の連絡を取った。

現在使用のPBXは5年ほど前にリースしたもの。メーカー側によれば「当時はそんなサービスがなかったので、そのPBXはナビに対応していないのです。でも、部品を交換すればきっと大丈夫。」とのこと。

翌日、保守担当の方がやって来て、交換した。すると、その言葉通り、0570にかけても落ちなくなった。もちろん、部品交換も工賃も無料でやってもらったのは言うまでもない。

回線が不通になる事態は企業にとって致命的だと思うが、このような重大な障害が出ることについて何ら事前通知もしてくれないメーカーもメーカーだ。
その後、タムラのホームページも見たが、障害関連のページが全くないことにも、少しあきれた。

通信関連業界に一応足を突っ込んでいるいる当社スタッフが、皆頭を抱え込んだ、笑うに笑えない怪事件だったが、それにしても皆様の会社はどうだろうか？

■関連サイト

• NTTのナビサービス
  http://www.ntt-east.co.jp/IN/index.html
• 田村電機製作所
  http://www.tamra.co.jp/

騒然となった現場付近

●殺人事件発生

3月19日。午前中「アクセスさいたま」の原稿を自宅で書き、オフィスに向かおうとしたところ、ほとんど出てすぐの場所で人だかりとパトカーのサイレンに出会った。

真剣なまなざしでキーを叩く記者

かと思えば、携帯付けたままのノートPCを放り出し、記者はまた現場を覗きに行った

数十台もの警察車両で埋め尽くされた明治通り

「事故か！？　それとも事件か！？」

次の瞬間、私は野次馬の一人と化していた。
そして、だんだん状況がわかってきた。どうも殺人事件らしい。それも白昼に。
事件発生から間もないのか、少し時間が経ってから、各テレビ局や新聞社の報道陣が集まってきた。

●記者のモバイルを間近で見るのは初めてかも

この時代だ。記事をモバイルで送ることは知っていた。でも考えてみると、それを間近で見るのは初めてかもしれない。事件自体にも興味は尽きないが、そんな記者の行動にも目が向いてしまう。
(奇しくも同じ日、オフィスではある番組用の収録が行われたが、さすがに即時性を必要とするものではないので、もちろんモバイルで何かを送るという光景には出くわさなかった。)

●この事件の顛末は・・・

この界隈が騒然となっている時、たまたま持ち合わせたデジカメで撮影ができた。新宿は怖いところだ・・・。

やじ馬している時は、殺人らしいということ以外はよくわからなかったのだが、この事件はこうらしい。ホテル１階の喫茶店では、今月起きた抗争事件の事情聴衆を警察官が暴力団極東会系昌栄会の組員数人に対して行っていた。そこに2人組の男が現れ、組員に向け発砲、組員1人が腹などを撃たれ間もなく死亡、警官1人が拳銃で頭を殴られ軽傷を負った。襲った2人組は逃走中とのこと。

その夜、現場となったホテルにはほとんど宿泊客がいなかったようだ。なぜなら、自宅から見えるそのホテルは、いつもなら多くの部屋に灯りが付いているのだが、その日は1つか2つくらいしか見えなかったからだ。

そして、新宿はまた、何事もなかったかのように動き出す。

どうにも気になる「Lモード」というわけで、先月、情報通信審議会に諮問されたLモード認可に関する続報である。早くとも3月中旬といわれていた答申が、14日出された。内容は、現行の計画を修正することを条件に認可するというものだ。現行のままではNTT法に抵触すると判断されたわけだ。この段階で、Lモードのサービス開始には大幅な計画修正が必須となった。

これに先立つ6日、情報通信審議会はLモードについて公聴会を開いている。東西NTTは「日本のインターネット発展のために創意工夫を発揮したい」などと述べたようだが、サービス自体がNTT法を逸脱していると非難する新電電側とは相変わらずの平行線をたどったらしい。そういった中で、主婦連合会などは固定電話機でインターネットに接続できる点を評価、「高齢者や障害者にも朗報」と歓迎ムードだったという。この層はデジタルデバイドの最右翼なのだから、当然の反応だろう。

そもそもこのLモード、NTTが去年の春に旧郵政省に計画を打診したところ、郵政省が色好い返事をしてしまったのが事の発端のようだ。12月には一般の意見を求める「パブリックコメント」の実施までこぎつけたのだが、この段階で新電電側の強硬な反発を受けることになる。一転、郵政省から引き継いだ総務省はLモード構想に厳しく臨むようになり、今回の諮問に至ったというわけだ。まあ、とっかかりが旧郵政−NTTの「あ、うん」の呼吸から始まったところも、新電電側に不信感を募らせる要素なのかも知れない。

さて、条件付き認可を提示した総務省と情報通信審議会は、16日に認可に必要な条件案を3案発表した。Lモードサービスに関わる設備の中で、インターネットの入り口となるゲートウェイが、いわゆる県外通信に関わってくるという判断から導き出されたものだ。

1. ゲートウェイの設置を他社が行い、提供された設備の運営をNTTが行う。
2. 他社がゲートウェイの接続料など県外通信に関わる部分の料金を設定し、料金回収、運営などを行う。
3. 各都道府県にゲートウェイを設置、その都道府県内にサービス地域を限定する。

総務省では、NTTが答申に沿った形で計画を修正し再申請を行えば、再諮問せずに認可する方針だそうだ。

すべてを自社でやりたいNTTとしては、どの案も受け入れがたいものだろう。特に、サービス地域が限定される3案は受け入れる余地はあるまい。となると残りのどちらかということになるが、1案の他社が設備の設置を行うというのは時間的な問題を考えると無理な気がする。やはり、県外通信や料金に絡む部分を開放するという方向になりそうだ。

もっとも、この点については、認可申請時の計画で県外通信とインターネット接続をIIJとNTTPCコミュニケーションズに委託することとしている。結局、答申は、その部分について他社が主体となっていることを、今以上に明確にすることをNTTに求めているととることができよう。

計画の修正に対しNTT側に反発はあるものの、実際、修正しなければ認可が下りないのだからどうしようもない。全国での早期サービス開始（4〜5月）を考えれば、もう待ったなしの状態だ。しかし、反Lモードの急先鋒であるKDDIは、「答申内容は不十分。」とし、サービス内容に実質的な変更がないと遺憾の意を表明している。NTT側が条件案のどれかを受け入れたとしても、右から左にOKというわけにはいかないかもしれない。

実際にサービスが開始されるまでは、何ともいえないといったところだろうか。この場に及んでも、いつも変わらぬユーザー不在の状況が続くということだ。

■関連サイト

• NTT東日本
  http://www.ntt-east.co.jp/
• NTT西日本
  http://www.ntt-west.co.jp/
• 総務省
  http://www.soumu.go.jp/
  

「アクセスさいたま」のために「課長島耕作 出来るシリーズ」を株式会社ホロン様から借用することができた。このソフトの詳細は原稿掲載ページとこぼれ話で追ってお伝えできると思うのだが、このソフトに絡んであれこれ考えた。

社内文書も含めてビジネスレターをうまく書こうとすることはとても難しい。
日付・相手の肩書きや名前・自分の名前を入れる正しい場所はどこなのか。時候の挨拶は？敬語は？慣用語句の使い方は？起首語・結語は？相手への呼びかけ方は？
手紙なら調べながら書くこともできるが、突然やってくる電話や来客への受け答えはできているだろうか？
別にこんな質問にすぐに答えてほしいわけではない。

私は何か新たな課題が出てくるたびに四苦八苦、あちこちの文例集や実用書をたくさん引っ張り出す。
電話で敬語の使い方を誤り、ハッとしたとき、その「ハッ」が相手に伝わってしまい、会ったことのない相手と思わず笑いあってしまったこともある。
失敗をあげればきりはない。

しかし、問い合わせ・苦情・お願い等、文書であれ電話であれ、事をスムーズに運ぶためには一応の礼は尽くすべきだと思う。そして、必要なとき、何で調べればいいのかがわかっていれば、これでいいと思っている。ビジネスのみならず、プライベートでも同様だと思う。

文書でも電話でも、一番大切なのは伝えたいことの中身である。知りたいことを問い合わせ、頼みたいことを確実に相手にわかってもらう。如何に正確に相手に情報を伝えるのか。それが一番重要であることは言うまでもない。

しかし、
「いつもお世話になっております」
「お手数をおかけいたしますが、よろしくお願いいたします」
「・・・・・の件では、ありがとうございました」等々
こういう言葉ひとつで、事態が変わってくることがある。というか、変えてしまうことがある。

私の場合事態がどう変えるかは想像にお任せするにして、あなたならどう変わるだろうか？

変わらない？
礼を尽くしてほしいと思うのは、私の心が狭いだけ？

もうすぐ4月。多くの企業では新入社員研修の時期である。フリーターにでもならない限りほとんどの人は、社会に出て初めて所属する企業で最低必要なだけのビジネスマナー研修は、受けるはずだ。

初心忘るべからず。

受付や営業以外の部署でもマナーがよい会社に好印象を抱くのは私だけではないはずである。

■関連サイト

• ホロン
  http://www.holonsoft.co.jp
  

Windows2000を通常OSとして使う人はますます増えていました。Windows98の弱いセキュリティOSから強いセキュリティイメージのWindows2000を移行して、完全に安心できますか。特に最近の常時接続サービスが広がって、かなりのインターネットの体験者は24時間つぎっぱなしにインターネットをアクセスします。このときはセキュリティ設定しなくてもいいですか？余計な心配はいらないですか？またはもし必要であれば、どうに設定しますか？次はいろいろ検討しましょう。

2001年2月、WWWの改ざんの事件が多発し、日本では一時にセキュリティ関連の話題が盛んになっています。実は、無差別に改ざんを試みるようなクラッカは、代表的なセキュリティ・ホールを狙って進入してきますので、基本的な対策を施せば、ほとんどは防ぐことができます。あくまでも、セキュリティの意識が不可欠なので、日常の操作からちょっと気にすれば、問題を解決すべきだと思います。個人のパソコンも同じ道理ですから、次は必要な対策を優先度順に示します。

1. 修正ファイルの適用
   もっとも重要なことは、最新の修正ファイルを適用することです。Windows2000であれば、最新のサービスパックを適用します。さらに、サービスバック公開後に出た修正ファイルも適用する必要があります。特にセキュリティ情報にある『MS00-086：Webサーバによるファイル要求の解析』は危険度が高いので、絶対に修正ファイルを適用しましょう。

2. 不要な仮想ディレクトリを削除
   インターネットサービスマネージャーを使い、IISの不要な仮想ディレクトリを削除します。またそのほかのサンプル・プログラムの仮想ディレクトリも削除しておきましょう。ISHelp、IISSamples、Printersは通常必要ありません。
   また最近、Htr拡張子を持つファイルを悪用されるセキュリティ・ホールが報告されました。使わないアプリケーションと拡張子の関連付けは無効にしておきます。

3. NetBIOS機能の停止
   インターネットにファイル共有やプリンタ共有を提供すべきではありません。『コントロールパネル』の『ネットワーク』で、プロトコルはTCP/IPのみに設定し、NetBIOSがあれば削除します。TCP/IPを使ったNetBIOSインタフェースを削除してください。たとえば何も共有していなくても、パスワードを総当たりで心されたり、クラッカに情報を与えてします恐れがあります。

4. パスワードの設定
   レジストリのから暗号化されたパスワードを抜き取り、解読するツールが出回っています。推測しやすいパスワードを使用しないようにしましょう。辞書にある単語の使用は避けます。2000での暗号化方式の特徴により、9文字以上であれば、解読は難しくなります。英字だけではなく数字や記号も含むとさらに安全です。

5. 不要なIPポートを防ぐ
   必要なIPポートだけに通信を許すようにすれば、不要なサービスからの進入を防止できます。ボートの制限は、通常ルーターで行いますが、ADSLモデムで接続するなどルーターを使わない場合は、OSでも設定できます。コントロールパネルの『ネットワーク』から『プロトコル』−『TCP/IP』を選び、『詳細』ボタンを押し『セキュリティ処理を行う』チェックボックスをチェックし、『構成』ボタンを押します。HTTPのみを使用する場合は、TCPのポート80をSSL（Secure　Sockets　Layer）を使うならば443も許可するようにします。ほかにサービスを使用する場合はマイクロソフトの技術文章を参考に、必要なポートを開いてください。

以上の内容は簡単に言えば、修正ファイルの適用などで代表的なセキュリティ・ホールをふさぎ、不要なサービスなどを停止します。基本的に意識からセキュリティ増強すれば、かんたんに不必要な損しを防ぐだろうか。